コモディティ型企業の銘柄に投資してはいけない5つの理由とは?コモディティ市場と製品を避けた投資が大切!

   

お金の計算をして悩む女の子

消費者の心をガッチリと掴み長期的な利益を実現してくれる消費者独占型企業がある一方で、同業他社と同じような製品とサービスを提供しているため価格競争に明け暮れているコモディティ型企業も存在します。

競争優位性のある消費者独占型企業の銘柄に投資すべき理由は明白ですが、コモディティ型企業の中には多くの人が信頼している大企業もあるため、コモディティ型企業の銘柄を避けるべき理由がはっきりと分からない人もいます。

そこで今回は、堅実に大きなリターンを得たいなら絶対に避けるべきコモディティ型企業の銘柄に投資してはいけない5つの理由をご紹介します。コモディテイ市場と製品を避けた投資が大切な理由を頭に入れるだけでなく胸にも刻みましょう。




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1.激しい価格競争で利益の確保が難しいから

コモディティ型企業は、特色のない製品やサービスを提供しています。同業他社と同じような陳腐化した製品やサービスを提供しているため、激しい価格競争に巻き込まれて利益を確保することが難しくなってしまいます。

自動車メーカーや家電メーカーがコモディティ型企業の代表例

どのような企業がコモディティ型企業なのか分からなければ、状況を具体的に想像することができません。そこでまずはコモディティ型企業の代表例をご紹介します。

まずは自動車メーカーです。自動車メーカーがコモディティ型企業の代表例であることを知れば、日本経済が低調である理由も分かるはずです。

日本には、トヨタ、日産、ホンダ、スズキ、マツダ、富士重工などのメーカーが存在していますが、それぞれの自動車メーカーが販売している自動車には大した特色がありません。

特定の自動車メーカーの特定の自動車だけしかできないことは存在せず、各メーカーが同じような自動車を販売しています。

もちろん一時的に特色のある自動車を出すメーカーもありますが、すぐに他のメーカーがマネをするため特色が失われてしまいます。

たとえばトヨタがハイブリッド車を出したときには脚光を集めましたが、すぐにホンダも同じような性能と機能を持つハイブリッド車を出したため陳腐化してしまいました。

それぞれのメーカーが販売している自動車には性能や機能に大きな差がないため、自動車を購入するときには価格が決定打になってしまうことも少なくありません。

自動車メーカーよりも顕著なコモディティ型企業といえば家電メーカーです。特に白物家電は地獄絵図のようになっています。

パナソニック、シャープ、東芝、三菱、日立などのメーカーが存在しますが、洗濯機にしても冷蔵庫にしても掃除機にしても大した違いはありません。多くの人が洗濯機や冷蔵庫を選ぶときには、同じような性能と機能の中から安いものを選んでいるはずです。

これらの家電メーカーはコモディティ型企業であるため、新興企業によってすぐにシェアを奪われてしまいます。同じような性能と機能を兼ね備えながら割安な中国メーカーや韓国メーカーが台頭し、最近では国内からもアイリスオーヤマや山善といった新興メーカーが誕生しています。

コモディティ型企業になってしまう場合もあれば、消費者独占型企業を維持する企業もあります。

コモディティ化に抗い消費者独占型企業を維持する代表例はアップルです。

過去にもノキアなどのメーカーによるスマートフォンは存在しましたが、現在のスマートフォンはアップルがiPhineを発表したことで誕生しました。ところがその後はグーグルのアンドロイドOSの登場によってサムスンなどの新興企業がスマートフォンのシェアを伸ばしました。

その結果、家電と同じように中国メーカーや韓国メーカーが安さを売りにしたスマートフォンを発売し、多くのスマートフォンメーカーもコモディティ化しました。

しかしアップルはiOSといった独自サービスとアップルブランドの強化によって独自性を維持。コモディティ型企業にはならず消費者独占型企業を維持しているため、値段が高くてもiPhoneは売れ続けています。

コモディティ型企業の場合、常にライバルが登場してしまうため、激しい価格競争を強いられることになります。

会社の利益が投資家の利益の源泉

大前提として、長期投資を行う場合には企業の利益が投資家の利益の源泉となります。

長期の株式投資における投資家の利益は、株価の上昇後に株を売却したとき発生するキャピタルゲインと会社が配当として株主に還元するインカムゲインになります。

このキャピタルゲインにしてもインカムゲインにしても、会社がビジネスによって利益を上げることで発生します。

そのため基本的には、会社が儲けて利益を出さなければ投資家の利益も増えることありません。

商品が売れるか否かは価格が焦点になる

コモディティ型企業が提供している商品やサービスは、同業他社が提供している商品やサービスと大差がありません。つまり代替可能となります。

その企業のその商品でなければいけないということはないため、商品が選ばれるときには価格が重要な要素になります。

つまり同じような商品であるため、できるだけ安いものが売れるということです。

商品が売れるか否かが価格によって決まるため、コモディティ型企業は商品やサービスを同業他社よりできるだけ安く供給するようになります。できるだけ安く商品を売ることが至上命題となってしまいます。

価格が安いと利益率が下がる

コモディティ型企業が提供している商品やサービスは、価格がひたすら下がっていきます。すると利益率も下がります。

商品を安く売るときには利益を下げるのが一番手っ取り早く、限界まで値下げ競争が行われると利益しか下げることしかできなくなってしまいます。

本来なら利益を下げれば儲けが少なくなるため避ける必要がありますが、同業他社が利益を下げてでも商品を売ろうとすれば、商品が売れなくなり完全に利益が出なくなってしまうため、利益を下げてても価格を下げて売ろうとします。

本来なら、価格を下げて利益率が下がっても販売数が増えて在庫の回転数が増えれば薄利多売によって大きな収益を上げることができますが、コモディティ型企業が価格を下げるのは販売数を増やすわけではなく販売数を維持するためのものであり、販売数が増えることも在庫の回転数が増えることもありません。

価格が安くなると利益率も下がってしまうため、最終的に投資家の利益も少なくなってしまいます。

2.生き残るだけで精一杯になるから

コモディティ型企業になると利益が減少するだけでなく激しい競争に巻き込まれることになります。そのため生き残るだけで精一杯になってしまいます。

既存事業への投資が増える

コモディティ型企業になると、価格競争に勝つために既存の商品やサービスを磨き続けなければいけません。同業他社に常に勝ち続ける必要があります。

既存の商品やサービスを磨くことで売り上げが伸びるなら問題ありませんが、同業他社も同じように商品やサービスを磨くため売り上げが伸びることはありません。既存の商品やサービスを磨き続けることで得られるのは現状維持です。

同業他社に負けないように最新の設備を揃えて派手な広告を展開していれば、利益を出せなくなるのは当然です。

コモディティ型企業とは正反対の消費者独占型企業は既存事業への投資は増えません。それどころか昔ながらを維持することでブランドを強化します。

たとえばコカ・コーラは、レシピを変えず昔ながらの味を守ることでブランド維持してきました。設備投資をしないことが利益の源泉になっています。

コモディティ型企業の場合、常に消耗戦を強いられてしまうため明日の利益を増やすどころかその日を生きるのが精一杯になってしまいます。

経営が不安定になる

コモディティ型企業であっても大企業ならヒットする商品やサービスは登場します。ところがヒットする商品やサービスが突き抜けていなければ、すぐに同業他社にマネされてしまいます。

自動車メーカーのハイブリッド車が典型例です。一時的には優位になっても、すぐにハイブリッド車が溢れかえりました。

その結果、設備投資によって生産能力が過剰になりムダが発生。一時的な優位もすぐに失われてしまい、最終的には価格競争で泥仕合をすることになります。

また経済状況の変化に対応できないこともコモディティ型企業の経営の不安定につながります。

高収益の消費者独占型企業なら景気が悪化しても潤沢なキャッシュがあるため無理に値下げしなくても財務的に耐えることができます。そのためブランド価値の毀損を防ぐことができます。

ところが薄利多売で生き延びるに必死なコモディティ型企業は違います。景気が悪化すれば、余裕がないため安売りしてでもお金を稼ぐ必要に迫られ、ブランド価値はさらに下がってしまいます。

経営が不安定になれば借り入れに頼ることにもなり、さらに収益性は悪化します。

そんな経営状況なら、経営が不安定にならないわけはありません。そして投資家に利益を還元できるはずもありません。

経営者に頼るようになる

コモディティ型企業はビジネスモデルに欠点を抱えているため、経営者の手腕に頼る必要に迫られます。優秀な経営者によって経営されることでどうにか状況を維持します。

カリスマ経営者に率いられた企業といえば聞こえはいいですが、投資家にとっては避けるべき非常に危険な企業です。

なぜならカリスマ経営者がいなくなれば業績は悪化し、カリスマ経営者が失敗しても業績は悪化するからです。

コモディティ型企業は常に優秀な経営者が必要になるという不安要素まで抱えることになります。

一方で消費者独占型企業なら、優秀ではない経営者でも順調にビジネスを展開できます。経営者に頼らなくても優れたビジネスモデルなら大きな利益を上げ続けてくれます。

経営者次第で傾いてしまうコモディティ型企業とどんなポンコツ経営者でも傾かない消費者独占型企業なら、投資家にとってどちらの方が魅力的かは言わなくても分かるはずです。

3.成長の可能性が低いから

コモディティ型企業は、利益が少なく既存事業へ投資するためとにかく余裕がありません。新規事業に投資する余裕がなければ、成長することができなくなってしまいます。

既存事業にしがみついてもジリ貧

企業が成長するためには既存事業を大きく育てるか、新規事業を立ち上げて新しい分野を開拓するかのどちらかしかありません。

ところがコモディティ型企業は、既存事業を大きく育てるどころか現状維持するのが精一杯であることが少なくありません。

既存事業への投資によって既存の製品やサービスに磨きをかけても、同業他社が追随するため突き放すことができません。そのため製品やサービスの質は向上しているのに値段を上げることができません。

コモディティ型企業の場合、既存事業にしがみついていてもジリ貧になってしまいます。

新規事業を立ち上げる余裕はない

コモディティ型企業が現状を打開するためには、思い切って新規事業立ち上げるしかなさそうですが、既存事業にしがみつくのがやっとの状態では新規事業を立ち上げる余裕はありません。

商品価格を下げながらどうにか手に入れた利益も、既存事業に投資されてしまうため新規事業に投資することができません。

思い切って新規事業への投資を強化すれば、今度はたちまち既存事業により収益が低下してしまうため危急存亡の危機に陥ってしまいます。

現状を維持することがやっとで成長の可能性が低ければ、株価の上昇も配当金の増加も期待できません。つまり投資家の利益が増えることはありません。

既存事業を拡大することも難しく新規事業を立ち上げることも難しいため、成長可能性が低くなってしまうのがコモディティ型企業の宿命です。

4.ブランド価値が低く収益性は設備に依存するから

コモディティ型企業は、収益性が設備に強く結びついています。特別なものを高い値段で売ることができないため薄利多売になり、薄利多売になればとにかく大量生産しなくてはいけなくなります。

薄利多売自体は問題ではない

コモディティ型企業は薄利多売が多いですが、薄利多売自体が悪いわけではありません。

低価格で高品質の製品を大量に供給すれば、高品質で低価格なことがブランド価値を生みます。同業他社の製品やサービスと品質や価格の面で圧倒的な差を打ち出せば、同業他社を駆逐できるだけでなく優れた品質と価格が参入障壁になるため消費者独占型企業になることさえ可能です。

マクドナルドは清潔で安くておいしいハンバーガーを大量に販売していますが、強いブランド力によってコモディティ型企業ではなく消費者独占型企業となっています。

日本のメーカーでもユニクロは高品質で低価格の製品を大量に提供することで、独自のブランドを築き上げています。

薄利多売のコモディティ型企業は多いですが、薄利多売だからといってコモディティ型企業ではないことは理解しておく必要があります。

ブランドがないため設備のみに依存する

コモディティ型企業は強固なブランドがないため、利益を設備のみに依存することになります。つまり設備が優れていなければ利益を生み出すことができなくなります。

設備のみに依存して利益を出そうとすれば、常に設備への投資が不可欠になります。また設備の稼働率が収益性を決めることになってしまいます。

設備の状態と稼働率が収益を決定するなら、設備の稼働率が100%になれば、それ以上の利益を得ることができなくなります。一方で稼働率が下がれば急激に収益が下がります。

設備だけでなくブランド、版権、特許などが収益に大きな影響を与える消費者独占型企業なら、設備の稼働率に頼らず収益を増やすことができます。設備の稼働率が100%になるほど大人気になれば値上げしても売れるからです。

コモディティ型企業はブランドがないため設備のみに依存し、損失が発生しやすいのに利益は出しにくくなっています。

5.コモディティ型企業から消費者独占型企業への移行は難しいから

消費者独占型企業がコモディティ型企業に失墜することは少なくありませんか、コモディティ型企業が消費者独占型企業に移行することは至難の技です。

消費者独占型企業からコモディティ型企業へ失墜したソニー

消費者独占型企業からコモディティ型企業になったメーカーとしてイメージしやすのがソニーです。

ソニーはウォークマンによって一斉を風靡し、先進的な製品を開発することで強固なブランドを築き上げました。

ところが多角化したことで収益性の低いコモディティ型企業となり、粗悪品の増加によってメーカー保証期間終了直後に故障が頻発するという意味のソニータイマーという言葉が誕生するほどブランドイメージが低下しました。

家電などでは独自機能がない同業他社と同じような製品を販売し、結局は価格競争に破れて撤退しています。

多角化することで消費者独占型企業からコモディティ型企業になる

消費者独占型企業は利益率が高いため、さらなる成長を目指して新規事業を開始したり他社を買収することが少なくありません。

既存の事業に近い事業を買収したり進出したりすればシナジー効果を発揮する多角化になりますが、既存の事業に関係のない事業へ多角化すればシナジー効果が発揮されません。

また買収した事業や進出した事業がコモディティ化した商品やサービスなら致命的で、消費者独占型企業としての高い利益率が抱き込んだコモディティ化した商品やサービスによって薄められてしまい、コモディティ型企業に近づいてしまいます。

ウォークマンで一世を風靡したソニーも、その後は家電事業やゲーム事業、果ては映画事業、音楽事業、金融事業、保険事業などに進出してしまいコモディティ型企業の寄せ集めになってしまいました。

コモディティ型企業から消費者独占型企業に戻れないソニー

多角化したソニーですが、コモディティ型企業から消費者独占型企業に戻ろうと奮闘しています。

特に顕著なのがゲーム事業で、プレイステーションという革新的なゲーム機を発売しており、ソニーブランドを強固なものにしています。

しかし発売当初は革新的だったプレイステーションも、同じようなゲーム機が登場したことで確固たる地位を保つことができず、今ではいくつかあるゲーム機のひとつになっています。

そのほかの事業においても圧倒的な利益やブランドを実現していません。

ウォークマンに代わって一世を風靡したiPodを生み出したアップルとは対照的です。アップルは新規事業を展開したものの既存の事業に近い分野に限定しており消費者独占型企業を維持しています。

ソニーは多角化して拡大したことで総売り上げ自体は伸びましたが、消費者独占型企業を捨ててコモディティ型企業になってしまったため圧倒的な競争力を失ってしまい、消費者独占型企業に戻ることができません。

まとめ

コモディティ型企業の経営がどれほど難しく、消費者独占型企業を維持するのがどれほど難しいのかは誰でも分かるはずです。

同時に消費者独占型企業が特別であり、大きな利益を生み出す理由も分かるはずです。

株式投資においては、大きな利益と卓越した成長を実現する企業に投資することが最善となります。つまりコモディティ型企業の銘柄を避けることが長期的な利益につながるということです。

株価が安いだけの理由でコモディティ型企業の銘柄に投資すると大きなリターンを得られないどころか損失が発生する可能性さえあります。自分でわざわざコモディティ型企業を選ばなくても、消費者独占型企業が勝手にコモディティ型企業になることさえ十分にあります。

長期投資を前提に個別銘柄を選ぶときにはコモディティ型企業を避けることが無難です。

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