大家が不動産物件の情報を広告して借主・買主を探し出す5つの方法

   

マンション、アパート、一戸建て、土地など、新築、中古の賃貸や売買を問わず不動産物件を持っている大家がぶつかる壁が「借主」や「売主」を見つけ出す方法です。物件を空き家の状態にしていれば利回りが低下してしまい、また人が長年住まなければ物件そのものの老朽化が進んでしまいます。

そこで今回は、ただ不動産屋さんに仲介を頼むだけでなく、大家さんが不動産物件の情報を上手く利用して借主・買主を効率的に探し出す5つの方法をご紹介します。

その1.不動産屋に依頼する

物件を賃貸や売買したい場合、まず最初に取る方法が不動産屋への依頼です。お部屋探しのプロである不動産屋は多くの情報を持っており、契約を成立させるためのコツや家賃の設定など大家だけでは分からないことも教えてくれます。また抱えている顧客の紹介もしてくれるため、スムーズに契約できる可能性を高めます。

ただし中には、「広告代」を名目にして法律で制限されている以上の報酬を請求する業者や大家のことを考えずに極端に家賃を下げるように要求するような業者もいます。

不動産仲介を業者に頼む場合、契約内容が一般媒介契約なら複数の業者へ仲介を依頼することが可能です。そのため一般媒介契約をする場合、複数の業者へ依頼して成約のチャンスを広げましょう。

その2.友人知人に紹介してもらう

業者に頼るだけでなく、自分でも積極的に動いて借主・買主を探してみましょう。

物件の賃貸や売買の80%は、物件から1.5㎞圏内に暮らしている人によるものとなります。新しい住居を求める人は、現在住んでいる家の広さや家賃など理由に引っ越しをするためで、学校や職場などを変えずに住まいだけを変えるため意外と近場で物件を探します。

そのため、近所に暮らしている友人や知人などの中には、借主・買主の候補となる人を多く見つけることができます。

また契約者を見つけて契約することができた場合には、自分だけでなく借主・買主も不動産業者に仲介手数料などを支払う必要がありません。ただし契約の不備などでトラブルになることが心配な場合には、多少の仲介手数料を支払ってでも不動産業者に仲介してもらうと安心です。

その3.ホームページを作る

今では、ほとんどの人が情報をインターネットで調べる時代となっています。お部屋探しもネット検索の例外ではなく、不動産業者もインターネット上で集客を行っています。

そこで大家自身が、物件を紹介するホームページを立ち上げれば集客を見込むことができます。大家しか知らないような情報などを細かく掲載すれば、インターネット経由で借主・買主を見つけることができるかもしれません。

また大家の人柄や物件への気持ちを直接、借主・買主に伝えることができれば、大きなアピールとなります。

ただし、簡単にサイトを作れるようになったとはいえ、ある程度のIT知識がなければホームページを立ち上げるのは難しく、労力に見合った効果を得られない可能性もあります。

その4.SNSの活用

物件用のホームページを立ち上げるのは難しい人でも、フェイスブックやツイッターを日常的に使っている人は少なくありません。SNSは誰でも簡単に使えるように設計されているためハードルが低く、IT知識がない人でも使うことができます。

そのためSNSを利用して物件の情報を広告して借主・買主を集めることは比較的簡単な方法となります。また寄せられる質問などにも答えることができ、借主・買主の疑問を解消することができます。

ただし活発にSNSを使っていなければ、そもそも繋がっている人が少なく広告効果も限定的となります。またホームページと同様に、SNSアカウントの維持管理の労力も必要となります。

その5.コモンホームなどの紹介サイトを使う

「ホームページも作れない、SNSも面倒だ」という人は、当サイト「コモンホーム」などの不動産紹介サイトを利用しましょう。

不動産業者のように丸投げはできないものの、多くの場合は不動産業者の仲介料よりも安い利用料で使うことができます。またホームページやSNSなどのように自分で人を集める必要もなく、少ない労力で大きな集客効果を得ることが可能です。

またサイトによっては、業者のような必要最小限の情報だけでなく動画などを利用した多くの情報を提供できるサイトもあります。

ただしサイトによって利用料と効果が釣り合っていない場合があり、利用する前にはしっかりと見極める必要があります。

大きく分けて2つの方法

現在のところ、不動産を広告する方法は大きく分けて2つあり、「リアル媒体を利用するか」もしくは「ネット媒体を利用するか」となっています。多くの大家は比較的高齢なため、ネットに疎い方も多いですが、部屋探し・家探しをしている側の多くはネットを利用する人が急増しています。このミスマッチによって、情報が上手く伝わっていないのが現状となっています。

もし少しでも契約の機会や可能性を増やしたい場合には、積極的にネット媒体を利用してアプローチしていきましょう。

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